マクセル フロンティア。 マクセル株式会社|マクセルホールディングス

会社情報

マクセル フロンティア

社名 マクセル株式会社 英文社名 Maxell, Ltd. 音楽用カセットテープ「UD」シリーズ商品化• 九州日立マクセル株式会社を設立 1973(昭和48)• 世界に先駆けて超高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」商品化 1976(昭和51)• 国産初のフロッピーディスク「FD-3200S」(8型)商品化• ドイツに販売拠点「Maxell Europe GmbH」を設立• 日本初の酸化銀電池商品化 1977(昭和52)• 東京・大阪証券取引所市場第二部に上場 1978(昭和53)• 技術研究所(京都)竣工• VHS方式ホームビデオカセット商品化 1979(昭和54)• 米国に生産拠点「Maxell America lncorporated」(アトランタ)を設立 1980年代 1980(昭和55)• 英国に販売拠点「Maxell U. Limited(現Maxell Europe Ltd.)」を設立• 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定• 京都工場にビデオテープ工場竣工 1981(昭和56)• コイン形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化 1982(昭和57)• 筑波工場竣工 1983(昭和58)• 日本初のメモリバックアップ用塩化チオニルリチウム電池(ER)を生産開始 1984(昭和59)• 12型追記型光ディスクカートリッジ(OC301)商品化• 英国に生産拠点「Maxell U. Limited」テルフォード工場竣工• ICカード、メモリカード生産開始 1986(昭和61)• 福知山工場竣工 1987(昭和62)• 世界最小径の酸化銀電池SR421SW・SR416SW(直径4. 8mm)商品化 1989(平成元)• 株式会社東伸精工に資本参加して子会社化• マレーシアに生産拠点「Maxell Electronics Malaysia Sdn. Bhd. 」を設立• オーディオカセットテープ「Metal Vertex」発売• コンピュータ用データカートリッジ(HS-4、HS-8)商品化• BETACAM SP・B-MBQシリーズ発売、放送局向け業務用テープ市場に本格参入• 「Maxell Corporation of America」が「Maxell America lncorporated」を吸収合併 1990年代 1991(平成3)• 筑波研究所新社屋完成• 5型光磁気ディスク(MO)商品化 1992(平成4)• 小野工場竣工• デジタルオーディオ・ミニディスク(MD-RM)商品化 1995(平成7)• 書き込み可能なコンパクトディスクCD-R商品化• 世界初の光変調オーバーライト方式MO(RO-M230)商品化 1996(平成8)• リチウムイオン電池の生産開始• コイン形二酸化マンガンリチウム二次電池(ML)の生産開始• 中国に生産拠点「無錫日立マクセル有限公司」を設立• ニッケル水素電池商品化 1997(平成9)• ボタン形チタン酸カーボンリチウム二次電池(TC)の生産開始• 世界初、改ざん防止のライトワンス型磁性体技術を開発 1998(平成10)• 全生産拠点で「環境ISO14001」認証取得• 世界初で書換型DVD-RAM商品化• インクジェットプリンタ用光沢紙商品化• 音楽用CD-R、CD-RWディスク商品化 1999(平成11)• 電池開発研究所(大阪)竣工• 高性能アルカリ乾電池「ダイナミック」シリーズ発売• 大容量タイプポリマーリチウムイオン電池商品化 2000年代 2000(平成12)• 記憶容量4. 7GBの追記型DVD-Rディスク商品化• 記憶容量4. 7GBの書換型DVD-RAMディスク商品化• ビデオカメラ用2. 8GB小型(8cm)DVD-RAMディスク商品化• 「パワータンク構造」アルカリ乾電池を開発• LTO Ultrium 1データカートリッジ出荷開始• コイル・オン・チップRFIDを製品化• 「パワータンク構造」アルカリ乾電池の出荷開始• 薄さ3. 8mmのリチウムイオン電池生産開始• 光通信用薄膜フィルタサンプル出荷開始 2002(平成14)• 長時間録画用9. 「パワーエキスパンダー技術」アルカリ乾電池New「ダイナミック」発売• マクセル東京ビル竣工• スウェーデンのアノト社とデジタルペン製造及び次世代製品共同開発開始• LTO Ultrium 2データカートリッジ出荷開始 2003(平成15)• DAT72データカートリッジ出荷開始• 携帯電話用カメラレンズユニット出荷開始• 録画用Blu-ray Disc発売• ピックアップレンズ生産開始 2004(平成16)• 耐熱コイン形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化• アルカリ乾電池「イプシアルファ」発売• 業界初、使用推奨期限4年(JIS規格)を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売• 記録型DVDの高速記録を可能としたビスマス系相変化記録膜を開発• 業務用顔料インク出荷開始• 世界初で5倍速記録対応データ用DVD-RAMディスク商品化• LTO Ultrium 3データカートリッジ出荷開始 2005(平成17)• 世界初、微粒亜鉛粒子「ミクロジンク」100%使用のアルカリ乾電池「イプシアルファ」発売• 使用推奨期限5年(JIS規格)を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売• 車載用カメラレンズユニット出荷開始• プラズマディスプレイ用近赤外線吸収単体フィルム出荷開始• 3590Extendedデータカートリッジ発売• 水銀・鉛の使用ゼロの酸化銀電池商品化• 円筒形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化 2006(平成18)• Maxell Electronics Malaysia Sdn. Bhd. がTohshin Precision Malaysia Sdn. Bhd. と合併して社名をMaxell Tohshin Malaysia Sdn. Bhd. に変更• ナノインプリント薄型光ディスクによる体積記録型光ストレージ技術を開発• 水とアルミニウムを水素発生源とした燃料電池を開発• 世界初で記憶容量15GBの追記型HD DVD-Rディスク発売• 記憶容量25GBの追記型BD-Rディスク、書換型BD-REディスク発売 2007(平成19)• 世界初の技術認定を取得したLTO Ultrium 4データカートリッジ商品化• 世界初の著作権保護対応iVDR規格「ハードディスク アイヴィ」発売• DAT160データカートリッジ商品化• 超薄型高密度ナノグラニュラ磁性薄膜を用いた大容量磁気テープ技術を開発• 世界初でビデオカメラ用7. 株式会社スリオンテックを子会社化 2008(平成20)• 長持ちトリプルパワーの高性能アルカリ乾電池「ダイナミック ボルテージ」発売• 燃料電池の高性能化を実現する高活性な新触媒を開発• ブルーレイピックアップ用ガラスレンズ量産開始• リチウムイオン電池の安全性を高める耐熱セパレータを開発• ハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始 2009(平成21)• 液もれ補償を実現したアルカリ乾電池New「ボルテージ」を発売• 京都事業所に電極工場竣工• 株式会社東伸精工と株式会社長野光学研究所が合併し社名をマクセルファインテック株式会社に変更• コバルト使用量を大幅に削減したハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始• ピエゾアクチュエータを搭載した世界最小のマイクロカメラレンズユニットを開発 2010年代 2010(平成22)• 東京・大阪証券取引所市場第一部において上場廃止後、株式会社日立製作所の完全子会社となる• LTO Ultrium 5データカートリッジ出荷開始• 世界最高となる面記録密度45. 国内初の「Qi(チー)規格」に準拠したワイヤレス充電器エアボルテージを発売• 会社分割により日立マクセルエナジー株式会社を新設し、電池の製造事業と販売事業の一部を移管• 世界初の電界結合方式を採用したiPad2用ワイヤレス充電器エアボルテージを発売 2012(平成24)• 国内連結子会社5社を経営統合• ポータブル蓄電池「Energy Station(エナジーステーション)」を発売• LTO Ultrium 6データカードリッジ出荷開始 2013(平成25)• 日立マクセルエナジー株式会社を経営統合• 海外事業の統括事業を Hitachi Maxell Global Ltd. (香港)に移管• マクセルスマートコミュニケーションズ株式会社設立• 日立コンシューマエレクトロニクス株式会社との吸収分割に伴い、株式会社日立情映テックおよび日立数字映像(中国)有限公司を子会社化• 中国向けプロジェクターの累計出荷100万台達成 2014(平成26)• 太陽光発電(メガソーラー)による売電事業開始• 東京証券取引所市場第一部に上場• 世界最小・最軽量のHEMS対応蓄電システムと専用コントローラー受注開始• 自動車用CRコイン電池の生産能力増強へ向け18億円を投資• 車載用光学部品の生産能力増強へ向け、マレーシア製造拠点に8億円を投資 2015(平成27)• 4mmの薄さを実現したシート状リチウムイオン電池を開発• 高性能・高信頼性のリチウムイオン電池パックでマルチコプター市場に参入• HLD LED技術採用の固体光源エンジンを搭載したLEDプロジェクターを開発• リチウムイオン電池の高容量化技術「ULSiON アルシオン 」を開発 2016(平成28)• 平成筑豊電鉄 福岡県田川郡 で、日立マクセル号運行開始• 監査等委員会設置会社に移行• セルロースナノファイバー発泡成形技術を開発• 京都本社を設置、東京本社との二本社制に移行• カセットテープ発売50周年記念モデル「UD」デザイン復刻版を数量限定発売• ロボット用リチウムイオン二次電池2品種、国際規格の安全認証を取得 2017(平成29)• (株)日立製作所との資本関係変更に伴い、同社の持ち分法適用会社から外れる• ルネサスセミコンダクターパッケージ&テストソリューションズ株式会社の一部事業譲受により、マクセルシステムテック株式会社を設立• 株式会社アイ・オー・データ機器との間で資本業務提携契約を締結• 持株会社体制への移行に伴い、社名を日立マクセル(株)からマクセルホールディングス(株)に変更。 同時に日立マクセル(株)が営んでいた事業(グループ経営統括及び不動産管理を除く)をマクセル(株)に承継。

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国内拠点|マクセルホールディングス

マクセル フロンティア

ご挨拶 マクセルフロンティアのウェブサイトをご覧頂き、誠にありがとうございます。 当社は2020年4月にマクセルグループ内の2社が統合し、新たに「マクセルフロンティア株式会社」としてスタートいたしました。 私たちマクセルフロンティアは、マクセルの特長である多様な製品構成とさまざまな分野に展開している総合力を活かし、これまで培った高い技術・品質・ノウハウに更に磨きをかけ、今まで以上にお客様に満足頂ける価値の提供を実現してまいります。 今後とも変わらぬご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。 マクセルフロンティア株式会社 代表取締役 取締役社長 大橋 明 会社概要 会社名 マクセルフロンティア株式会社 Maxell Frontier Co. , Ltd. 所在地 本社 営業 〒244-0801 神奈川県横浜市戸塚区品濃町549番地2 三宅ビル 岐阜事業所 〒505-0053 岐阜県美濃加茂市加茂野町471番地 米沢事業所 〒992-0021 山形県米沢市大字花沢3091番地の6 宮城事業所 〒989-2383 宮城県亘理郡亘理町逢隈田沢字神明42番地2 設立 2020年4月 資本金 6,500万円(マクセルホールディングス株式会社 100%出資) 代表取締役 取締役社長 大橋 明 主な事業内容• 自動車部品・光学部品・映像機器筐体等のプラスチック金型の設計・製作• プラスチック成形品の製造• 高密度表面実装基板、各種電子機器の製造・組立• 各種映像機器等の修理及び保守• 半導体製造装置用電装ユニット・制御ボードの受託開発・製造守• 産業機器向け制御ボードの受託開発・製造• ボード組込み用ソフトウェアの開発• 自社製品:画像認識システム VPシリーズ• 自社製品:ITRONライクリアルタイムコンパクトOS:Smalight 認証・許認可• 品質マネジメントシステム [ISO9001] [IATF16949] 岐阜地区 プラスチックレンズ及び実装・組立基板の製造• 環境マネジメントシステム [ISO14001]• 第一種貨物利用運送事業 [自動車] 主要取引銀行• 三菱UFJ銀行 戸塚駅前支店• みずほ銀行 横浜駅前支店• 山形銀行 米沢支店• 三菱UFJ銀行 大阪営業部 旧 マクセル情映テック 株 1975年 誠和商工 株 を設立、岐阜並びに高山営業所で基板組立業務を開始 1986年 パソコン・VDP・ディスプレイ製品の修理業務開始 1988年 基板金型製作・設計CAD業務開始 1990年 プラスチック成形業務開始 1993年 プラスチック金型設計・製作開始 1995年 株 日立ハイテクノ高山事業所と統合、 株 日立情映テックに社名変更 1998年 国内向カラーテレビ設計・生産業務開始 1999年 光学部品・ディスプレイ・液晶プロジェクター・IRD・液晶PTV生産業務開始 2012年 国内向薄型テレビ・液晶プロジェクター生産終了 2013年 横浜地区の製造部門を岐阜地区に集約 高山地区の基板事業を岐阜地区に集約 2014年3月高山事業所閉鎖 2015年 日立マクセル 株 からの業務移管により宮城事業所を設立 2017年 株 日立情映テックからマクセル情映テック 株 へ社名変更 2018年 Maxell Joei Tech Thailand Co. , Ltd. また、常にお客様の立場に立ち、社外不良の根本原因の追究と再発防止策を審議いたします。 社外不良を起こした技術上の原因の究明のみならず、不良に至ったプロセス的、組織的、心理的要因について、根本原因の追究と再発防止策を図ります。 品質保証の主な概要 部品の受入れから製品の検査に至るまで幅広く、最新の解析技術を駆使して品質を確保し、お客様に安心して末永くご愛用していただける製品づくりに取り組んでいます。 なお使用されるチップ抵抗・コンデンサに至る部品1点1点まで、製造ロットごとのトレサビリティを管理しています。 この行動基準は、マクセルグループ全ての役員および従業員(以下「私たち」という)を対象とします。 この行動基準において、「マクセルグループ」とは、(1)マクセルホールディングス株式会社、(2)マクセルホールディングス株式会社が直接または間接に発行済議決権付株式または持分の過半数を保有する会社、および(3)その他マクセルホールディングス株式会社の取締役会がこの行動基準の適用範囲に含めると決定した会社をいいます。 基本理念 マクセルグループは、その創業の精神である"和協一致"、"仕事に魂を打ち込み"、"社会に奉仕したい"をさらに高揚させ、マクセル人としての誇りを堅持し、優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献することを基本理念とします。 あわせて、企業が社会の一員であることを深く認識し、公正かつ透明な企業行動に徹するとともに、環境との調和、積極的な社会貢献活動を通じ、良識ある市民として真に豊かな社会の実現に尽力します。 行動指針• 私たちは、個々の人権と尊厳を尊重し、かつ、常に互いに切磋琢磨しつつ和の精神を基として、協力一致、社内およびマクセルグループ内の結束を図り、あらゆるステークホルダーとの篤い信頼関係を築きます。 私たちは、国際社会の様々なニーズを的確に把握し、これに即応できるようより高度で信頼性の高い技術および製品を開発し、製品安全の徹底に努め、顧客に対し誠のこもったサービスを提供します。 私たちは、開拓者精神を発揮し、独自の調査および研究開発を通じて、世界における技術面・事業面で先進的な立場を築き、社会との調和ある成長を目指します。 私たちは、公私に亘り、公正な取引・競争、輸出入、知的財産権、環境、個人情報保護、会計税務などあらゆる内外の法律と規則を遵守し、正しい企業倫理に基づき行動します。 私たちは、社会の一員であることと社会的責任を深く認識し、地球との共存を図り、率先して社会貢献に努めます。 私たちは、広く世界各国、各地域の文化・慣習・歴史を尊重し、相互理解、友好関係の樹立に努め、それぞれの地域社会に根付いたグローバル企業として活動します。 私たちは、「マクセル」ブランドへの社会の信頼に応え、さらにその価値を高めます。 マクセルグループの幹部社員は、この行動基準と幹部社員に求められる人物像に照らして自ら率先実行し、併せてその所属する従業員に対し、適切な管理・指導を行い、業務を円滑に遂行せしめるとともに、職場規律の適正な維持管理と「明るく、安全で、働く喜びを実感できる」職場づくりに努め、所属従業員の士気高揚を図ります。 マクセルグループ企業行動基準実施要領• マクセルグループが事業活動を行っている全世界各地域の事業所において、その役員および従業員に、この企業行動基準の遵守を徹底させます。 マクセルグループのすべての役員および従業員に対して、この企業行動基準を実践する上での規範となる『マクセルグループ行動規範』を別に定めるとともに、国際的視野に立脚し各国の国情、文化、言語、慣習、法制度の違いを十分尊重した上で教育・啓発を推進します。 この企業行動基準の実行において、必要と認められる項目については、組織上の責任区分の明確化、あるいは国際基準に準じたマネージメントシステム導入等を通じて継続的に見直し、改善をしていきます。 この企業行動基準の実行においては、現地の法律もしくは政令、規則等と不一致が生じる恐れのある場合は当該企業の法務担当者もしくはマクセルホールディングス本社の行動基準担当部門に相談するものとします。 (沿 革) 制定 1983年 6月 28日 改正 1992年 1月 28日 改正 1996年 7月 1日 改正 1999年 9月 1日 改正 2004年 4月 26日 改正 2007年 1月 31日 改正 2007年 7月 30日 改正 2010年 9月 27日 改正 2017年 10月 1日.

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マクセル フロンティア

社名 マクセル株式会社 英文社名 Maxell, Ltd. 音楽用カセットテープ「UD」シリーズ商品化• 九州日立マクセル株式会社を設立 1973(昭和48)• 世界に先駆けて超高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」商品化 1976(昭和51)• 国産初のフロッピーディスク「FD-3200S」(8型)商品化• ドイツに販売拠点「Maxell Europe GmbH」を設立• 日本初の酸化銀電池商品化 1977(昭和52)• 東京・大阪証券取引所市場第二部に上場 1978(昭和53)• 技術研究所(京都)竣工• VHS方式ホームビデオカセット商品化 1979(昭和54)• 米国に生産拠点「Maxell America lncorporated」(アトランタ)を設立 1980年代 1980(昭和55)• 英国に販売拠点「Maxell U. Limited(現Maxell Europe Ltd.)」を設立• 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定• 京都工場にビデオテープ工場竣工 1981(昭和56)• コイン形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化 1982(昭和57)• 筑波工場竣工 1983(昭和58)• 日本初のメモリバックアップ用塩化チオニルリチウム電池(ER)を生産開始 1984(昭和59)• 12型追記型光ディスクカートリッジ(OC301)商品化• 英国に生産拠点「Maxell U. Limited」テルフォード工場竣工• ICカード、メモリカード生産開始 1986(昭和61)• 福知山工場竣工 1987(昭和62)• 世界最小径の酸化銀電池SR421SW・SR416SW(直径4. 8mm)商品化 1989(平成元)• 株式会社東伸精工に資本参加して子会社化• マレーシアに生産拠点「Maxell Electronics Malaysia Sdn. Bhd. 」を設立• オーディオカセットテープ「Metal Vertex」発売• コンピュータ用データカートリッジ(HS-4、HS-8)商品化• BETACAM SP・B-MBQシリーズ発売、放送局向け業務用テープ市場に本格参入• 「Maxell Corporation of America」が「Maxell America lncorporated」を吸収合併 1990年代 1991(平成3)• 筑波研究所新社屋完成• 5型光磁気ディスク(MO)商品化 1992(平成4)• 小野工場竣工• デジタルオーディオ・ミニディスク(MD-RM)商品化 1995(平成7)• 書き込み可能なコンパクトディスクCD-R商品化• 世界初の光変調オーバーライト方式MO(RO-M230)商品化 1996(平成8)• リチウムイオン電池の生産開始• コイン形二酸化マンガンリチウム二次電池(ML)の生産開始• 中国に生産拠点「無錫日立マクセル有限公司」を設立• ニッケル水素電池商品化 1997(平成9)• ボタン形チタン酸カーボンリチウム二次電池(TC)の生産開始• 世界初、改ざん防止のライトワンス型磁性体技術を開発 1998(平成10)• 全生産拠点で「環境ISO14001」認証取得• 世界初で書換型DVD-RAM商品化• インクジェットプリンタ用光沢紙商品化• 音楽用CD-R、CD-RWディスク商品化 1999(平成11)• 電池開発研究所(大阪)竣工• 高性能アルカリ乾電池「ダイナミック」シリーズ発売• 大容量タイプポリマーリチウムイオン電池商品化 2000年代 2000(平成12)• 記憶容量4. 7GBの追記型DVD-Rディスク商品化• 記憶容量4. 7GBの書換型DVD-RAMディスク商品化• ビデオカメラ用2. 8GB小型(8cm)DVD-RAMディスク商品化• 「パワータンク構造」アルカリ乾電池を開発• LTO Ultrium 1データカートリッジ出荷開始• コイル・オン・チップRFIDを製品化• 「パワータンク構造」アルカリ乾電池の出荷開始• 薄さ3. 8mmのリチウムイオン電池生産開始• 光通信用薄膜フィルタサンプル出荷開始 2002(平成14)• 長時間録画用9. 「パワーエキスパンダー技術」アルカリ乾電池New「ダイナミック」発売• マクセル東京ビル竣工• スウェーデンのアノト社とデジタルペン製造及び次世代製品共同開発開始• LTO Ultrium 2データカートリッジ出荷開始 2003(平成15)• DAT72データカートリッジ出荷開始• 携帯電話用カメラレンズユニット出荷開始• 録画用Blu-ray Disc発売• ピックアップレンズ生産開始 2004(平成16)• 耐熱コイン形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化• アルカリ乾電池「イプシアルファ」発売• 業界初、使用推奨期限4年(JIS規格)を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売• 記録型DVDの高速記録を可能としたビスマス系相変化記録膜を開発• 業務用顔料インク出荷開始• 世界初で5倍速記録対応データ用DVD-RAMディスク商品化• LTO Ultrium 3データカートリッジ出荷開始 2005(平成17)• 世界初、微粒亜鉛粒子「ミクロジンク」100%使用のアルカリ乾電池「イプシアルファ」発売• 使用推奨期限5年(JIS規格)を達成したアルカリ乾電池New「ダイナミック」発売• 車載用カメラレンズユニット出荷開始• プラズマディスプレイ用近赤外線吸収単体フィルム出荷開始• 3590Extendedデータカートリッジ発売• 水銀・鉛の使用ゼロの酸化銀電池商品化• 円筒形二酸化マンガンリチウム電池(CR)商品化 2006(平成18)• Maxell Electronics Malaysia Sdn. Bhd. がTohshin Precision Malaysia Sdn. Bhd. と合併して社名をMaxell Tohshin Malaysia Sdn. Bhd. に変更• ナノインプリント薄型光ディスクによる体積記録型光ストレージ技術を開発• 水とアルミニウムを水素発生源とした燃料電池を開発• 世界初で記憶容量15GBの追記型HD DVD-Rディスク発売• 記憶容量25GBの追記型BD-Rディスク、書換型BD-REディスク発売 2007(平成19)• 世界初の技術認定を取得したLTO Ultrium 4データカートリッジ商品化• 世界初の著作権保護対応iVDR規格「ハードディスク アイヴィ」発売• DAT160データカートリッジ商品化• 超薄型高密度ナノグラニュラ磁性薄膜を用いた大容量磁気テープ技術を開発• 世界初でビデオカメラ用7. 株式会社スリオンテックを子会社化 2008(平成20)• 長持ちトリプルパワーの高性能アルカリ乾電池「ダイナミック ボルテージ」発売• 燃料電池の高性能化を実現する高活性な新触媒を開発• ブルーレイピックアップ用ガラスレンズ量産開始• リチウムイオン電池の安全性を高める耐熱セパレータを開発• ハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始 2009(平成21)• 液もれ補償を実現したアルカリ乾電池New「ボルテージ」を発売• 京都事業所に電極工場竣工• 株式会社東伸精工と株式会社長野光学研究所が合併し社名をマクセルファインテック株式会社に変更• コバルト使用量を大幅に削減したハイパワータイプ円筒形リチウムイオン電池を出荷開始• ピエゾアクチュエータを搭載した世界最小のマイクロカメラレンズユニットを開発 2010年代 2010(平成22)• 東京・大阪証券取引所市場第一部において上場廃止後、株式会社日立製作所の完全子会社となる• LTO Ultrium 5データカートリッジ出荷開始• 世界最高となる面記録密度45. 国内初の「Qi(チー)規格」に準拠したワイヤレス充電器エアボルテージを発売• 会社分割により日立マクセルエナジー株式会社を新設し、電池の製造事業と販売事業の一部を移管• 世界初の電界結合方式を採用したiPad2用ワイヤレス充電器エアボルテージを発売 2012(平成24)• 国内連結子会社5社を経営統合• ポータブル蓄電池「Energy Station(エナジーステーション)」を発売• LTO Ultrium 6データカードリッジ出荷開始 2013(平成25)• 日立マクセルエナジー株式会社を経営統合• 海外事業の統括事業を Hitachi Maxell Global Ltd. (香港)に移管• マクセルスマートコミュニケーションズ株式会社設立• 日立コンシューマエレクトロニクス株式会社との吸収分割に伴い、株式会社日立情映テックおよび日立数字映像(中国)有限公司を子会社化• 中国向けプロジェクターの累計出荷100万台達成 2014(平成26)• 太陽光発電(メガソーラー)による売電事業開始• 東京証券取引所市場第一部に上場• 世界最小・最軽量のHEMS対応蓄電システムと専用コントローラー受注開始• 自動車用CRコイン電池の生産能力増強へ向け18億円を投資• 車載用光学部品の生産能力増強へ向け、マレーシア製造拠点に8億円を投資 2015(平成27)• 4mmの薄さを実現したシート状リチウムイオン電池を開発• 高性能・高信頼性のリチウムイオン電池パックでマルチコプター市場に参入• HLD LED技術採用の固体光源エンジンを搭載したLEDプロジェクターを開発• リチウムイオン電池の高容量化技術「ULSiON アルシオン 」を開発 2016(平成28)• 平成筑豊電鉄 福岡県田川郡 で、日立マクセル号運行開始• 監査等委員会設置会社に移行• セルロースナノファイバー発泡成形技術を開発• 京都本社を設置、東京本社との二本社制に移行• カセットテープ発売50周年記念モデル「UD」デザイン復刻版を数量限定発売• ロボット用リチウムイオン二次電池2品種、国際規格の安全認証を取得 2017(平成29)• (株)日立製作所との資本関係変更に伴い、同社の持ち分法適用会社から外れる• ルネサスセミコンダクターパッケージ&テストソリューションズ株式会社の一部事業譲受により、マクセルシステムテック株式会社を設立• 株式会社アイ・オー・データ機器との間で資本業務提携契約を締結• 持株会社体制への移行に伴い、社名を日立マクセル(株)からマクセルホールディングス(株)に変更。 同時に日立マクセル(株)が営んでいた事業(グループ経営統括及び不動産管理を除く)をマクセル(株)に承継。

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